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各研修・自己啓発支援について

研修

  1. 階層別研修

    新入社員、若手社員、中堅社員、管理職の階層ごとに研修を設け、それぞれの階層で求められる役割や責任を果たすために必要な知識・スキルを習得するとともに、キャリア形成について学ぶことで、社員一人ひとりのキャリア自律を後押しします。

    新入社員導入研修 社会人としての意識改革(マインドセット)、必要なビジネスマナー・基礎スキルの習得、企業理念や組織構造について学びます。学生から社会人への転換を促し、職場適応をスムーズにすることで、戦力化を早める土台を作ります。
    新入社員フォロー研修 仕事の目的・組織における自分の位置づけを認識し、仕事を効果的に進めるために必要なコミュニケーションスキルを習得します。将来のありたい姿を考え、2年目に向けての目標を設定します。
    キャリアビション研修 入社5年目の社員を対象に、これまでの会社生活の振り返りや、5年後のキャリアビジョン(目指す将来像)と行動計画の作成、経営層との対話機会やフィードバックを組み合わせることで、社員一人ひとりのキャリア自律を後押します。
    中堅社員研修 中堅社員の役割を理解するとともに、職場リーダー(職場の中核担当者)として必要なマネジメント能力要件を理解し、その早期開発に向けた動機づけを行います。
    新任管理者研修 「職場と部下のマネジメント」をテーマに、部下への支援や人材の育成・活用を行うために重要な「ヒューマンスキル」の開発、向上を図ります。
    人事考課者研修 現行の人事制度を理解し、評価や面接の演習を通じて考課者として適切な人事考課を行う能力を身につけます。
  2. テーマ別研修

    特定のスキルを伸ばすことを目的として、そのテーマに基づき実施します。

    職場指導員研修 新入社員配属職場において、新入社員に対するOJTを的確に実施するため、新入社員を育成・指導するための基本的な考え方とスキルを習得します。
  3. 基幹人材育成

    今後の経営環境の変化を見据え、部門を問わず重要な管理職ポストを担うことのできる、全社的な広い視野と経営的な判断力を有する人材を早期かつ計画的に育成する必要があります。
    当社では、こうした人材を創出するため、体系的な研修制度を整備しています。

    他企業等への派遣研修(越境学習) 現在の不確実性の高い経営環境において、自ら考え、行動し、成果に責任を持つリーダーシップを鍛えるため、国内ベンチャー企業等へ研修という形で派遣し、普段と異なる環境での実践を通じて新たな視点を獲得・視座を引き上げ、イノベーション創出力を養います。
    次世代リーダー研修 経営人材に不可欠なリーダーシップや戦略に関する知識習得のための座学形式での講義と、得た知識を実践する機会として変革に向けた検討を行い経営層へ提言するグループワークで構成します。
    事業性評価研修 講義・グループワークを通じて、財務諸表や経営指標の分析、戦略的思考による意思決定トレーニング等を行い、意思決定プロセスの把握、事業設計・戦略策定力の向上、変革推進マインドの醸成を図ります。
  4. 部門別研修

    各部門の人材育成計画などに基づき、若年社員を対象に、計画的に専門知識・技能習得を図る教育を実施しています。また、必要な資格や安全に関わる研修も実施しています。

    安全作業への第一歩「指差し呼称」

    安全作業への第一歩「指差し呼称」

    胴綱の扱い方を練習し昇柱(配電)

    胴綱の扱い方を練習し昇柱(配電)

    訓練で全員が鉄塔に昇塔(送電)

    訓練で全員が鉄塔に昇塔(送電)

    新入社員導入研修(変電)

    新入社員導入研修(変電)

    水車発電機の分解組立研修(水力)

    水車発電機の分解組立研修(水力)

    火力基礎技術研修(火力)

    火力基礎技術研修(火力)

    運転シミュレータ訓練(原子力)

    運転シミュレータ訓練(原子力)

    新入社員導入研修(配電)

    新入社員導入研修(配電)

    危険体感訓練(火力)

    危険体感訓練(火力)

自己啓発支援

各部門・各職場でのOJT強化に加え、意欲ある従業員の学びを促進するため、通信教育・eラーニングや各種費用助成等の多彩な自己啓発支援策を用意しています。
自律的なスキル向上を後押しし、継続的な成長を支援します。

通信教育 200を超えるコースを用意。費用は会社が50%助成、コースによっては100%助成します。
e-ラーニング 希望者に社外eラーニングのアカウントを付与します。費用は会社が100%助成します。
ビジネス書要約サービス 希望者にビジネス書要約サービスのアカウントを付与します。費用は会社が100%助成します。
国家資格等合格祝金、各種費用助成 会社認定資格の取得により、お祝い金を進呈します。
MBA取得に対する学費の一部助成、TOEIC公開テスト受験費用の助成、自主的学習グループに対する費用助成等、各種費用を会社が助成します。

その他

社会人としての規範や倫理観・責任感を養うことを目的として、全社員を対象に教育を実施しています。

コンプライアンス教育 全社員を対象に、社内情報システムを活用した教育(eラーニング)を実施しています。また、集合教育(共通・部門)においてコンプライアンス研修を実施しています。